Sustainabilityサステナビリティ
SDGsとALJの
サステナビリティ
弊社では2011年から「できることからはじめよう！」というコンセプトの基、
社員一人ひとりが社会貢献への意識を高め、たとえ小さなことでもできることからまず行動していくことが最も重要だと考え、地域社会とともに持続的に成長、発展し、社会から認められたエクセレントカンパニーを実現するため、積極的に社会貢献活動を推進してまいりました。
2015年に国連サミットで採択された国際目標である「SDGs」は私たちの活動と親和性のある目標であり、持続可能な開発のための17個の目標（SDGs）達成に向けた活動を推進してまいります。
企業理念、
ビジョン、バリュー、
事業展開
独自のビジネスモデル
ALJ Groupのフィロソフィー、理念、ビジョン、バリュー、事業展開は、ダイバーシティ(多様性)とグローバル化(世界化)を基軸とした独自のビジネスモデル構築です。
国籍・性別・年齢を問わず、能力ある人材を採用し、社内のダイバーシティ化を行なっています。2020年度には、社員の働きがいを大切に考え「エンジニアファースト」を掲げた大規模な社内環境、働き方改善を進めています。
ALJ Groupの企業理念
ビジネスモデル
ダイバーシティへの
取り組み
外国籍エンジニアの積極的な活用
グローバル化が進む社会において、国籍・文化・価値観等、多様性の受容が求められる時代へと変化しています。エーエルジェイではダイバーシティへの取り組みの一環として、外国籍エンジニアの積極的な活用に取り組んでいます。現在、ミャンマー現地での採用や、優秀な人材が日本でキャリアを積む事をサポートするサービス「ALJ GLOBAL Career」を運営しております。
女性の活躍（JISAダイバーシティ戦略）
JISA(一般社団法人 情報サービス産業協会)ダイバーシティ戦略賛同企業として、女性が結婚・出産してからも働ける環境を用意し、女性活躍を推進しております。現在、女性社員数は約3割に近づき、近年では女性役職者も増えています。2020年夏頃には、テレワーク制度の導入により在宅勤務が可能となるため、子育て中の女性も働きやすい環境が整います。
役職者の
女性比率
25%
社員の
女性比率
30%
シニア層の活用
国内の優秀なシニア層エンジニアに対し、案件紹介を行うサービスを運営しております。エンジニアとしてはもちろん、積み上げてきたスキルを生かしてプロジェクトリーダーや、マネージャーとして、後輩エンジニアを育てる立場をお任せするなど、弊社とシナジーを生み出せる場で活躍していただいております。
登録者の
平均年齢
50.7歳
就業した
最高年齢
69歳
社員の働きがい
Work Life Priority
育児や介護など人生のライフイベントに合わせて、一度、休暇を取ったり働きかたを変えたりしながら、企業と共に歩み続けるサステナブル・キャリアという考えかたを推奨しています。各々の社員が今一番優先すべき事柄において集中できる仕事環境を実現していく。これをALJでは“Work Life Priority”（仕事と生活の優先順位）として支援しています。
働き方の相談と併せ、以下のサポートも行なっています。
- リフレッシュ休暇制度 (有休連続5日以上消化推奨)
- 長時間労働セーフティ休暇
- 産前・産後休暇
- 介護・育児支援制度
- 育児・介護 サポートサービス(福利厚生アウトソーシングサービス)
キャリア支援
各社員のキャリア管理は、普段から接する上長や担当者だけでなく、第三者的な視点からも必ずチェックが行えるよう人事部主導による透明性を重視した個別面談を定期的に実施しています。弊社では情報サービス産業においての女性の長期的なキャリアを促進していく為、“ダイバーシティ戦略賛同企業”への登録を行い企業における人材面の構造改革に取り組んでおります。
就業環境改善
社員の安全と健康を確保し、快適な職場環境の形成を促進することを目的として専門の産業医と顧問契約をしております。産業医とは共に勤務状況（月一回）のチェックを行い、長時間労働者には医師の指導の下、対象社員へのストレスチェックを義務化し業務改善の指示を行うなどの健康増進サポートを全社的に取り組んでおります。仕事と生活、ONとOFFを切り替えてリフレッシュしてもらう為に、ご家族の行事や誕生日などに取得できるアニバーサリー休暇を取り入れています。
IT教育・セミナー
日本から海外まで積極的なIT教育
未来のIT人材の確保に向け、学生向けに無料のITセミナーを行っております。IT業界で活躍したいと考え他業種から転職してくる方に業界の基礎やIT教育をおこない、業界で活躍できる人材を育てています。また、高度人材を含む東南アジアからの人材の受け入れを現地の教育機関と提携し、教育から日本での実践投入までも一貫して実施しています。
寄付活動
寄付先を毎年選定
弊社ではCSR委員会が主導し、寄付活動やボランティア活動を行っております。毎年春に各種慈善団体を通じて、国内災害、介護福祉、児童福祉などへの寄付金援助活動を全社員で取り組んでおります。
熊本地震の義援金をお送りさせて頂きました。
